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英国留学&授業日記気がつけば7000ヒット超えてました。Thanx Everybody! April 28 久しぶりに 映画を観てきました。私は大衆娯楽映画より、少しシリアスなものが好みです。ついでに言うと、どちらかといえばアメリカ映画より、ヨーロッパ映画のほうが好きです。
今回観たのは「フロスト・ニクソン」です。(これはアメリカ映画でした)。ピーター・モーガンの原作脚本、ロン・ハワード監督、主演はマイケル・シーンとフランク・ランジェラです。
広島の方はご存知かと思いますが「花本マサミの映画ジョッキー」というラジオ番組で取り上げられ、これはと思い観に行きました。
主人公は二人の男、イギリスのテレビ司会者デビッド・フロスト。そして第37代アメリカ合衆国大統領リチャード・ニクソン。イギリスやオーストラリアで番組を持ち、アメリカ進出を狙うフロスト。ウォーターゲートの屈辱を振り払い政界復帰を狙うニクソン。二人の思惑が重なり、世紀のインタビュー番組が計画される。フロストはアメリカの三大ネットワークに番組を売り込むがうまくいかない。ニクソンに払うギャラは何と60万ドル。資金集めの難航するフロストは前払い金の20万ドルを自費で出すことになる。資金集めは相当に難航したようで、ネットワークを介さない自主制作に切り替えたものの、収録が始まってなお全体の30%しか資金が集まらなかったり、スポンサーの変心などが描かれている。
片やフロストをカリフォルニアの私邸に招き、自信満々のニクソン。ニクソンはフロストを与しやすいとみて、このインタビューに政界復帰の望みをかけ、いや政界復帰できると信じて疑わなかった。そしていよいよ収録が始まった。フロストとニクソンは収録前に契約を交わし、ウォーターゲートの話は収録の最終回の予定であった。しかしフロストの第一撃はいきなりウォーターゲート事件に係る録音テープについてだった。ニクソンはさらりと質問をかわし、自分が大統領としていかに国家に対して貢献したか滔々と語りだした。収録は完全にニクソンのペース。ベトナム戦争、カンボジアへの侵攻、中国訪問。ニクソンはよどみなく話し続けた。ニクソンの圧倒的優位の前にフロストと彼のチームはたじろぎ、日が経つごとに亀裂が生じてゆく。
ニクソンの手ごわさに愕然としつつホテルへ戻ったフロストのもとに悪い知らせが届く。インタビュー企画に入れ込みすぎ、オーストラリアの番組が打ち切りになってしまったのだった。失意の底に沈むフロスト、その時部屋の電話が鳴り響いた。ニクソンからだった。
電話を切ったフロストの心には闘志が燃え上がり、決戦の日を迎える・・・。
これがあらすじです。はっきり言ってウォーターゲート事件そのものはメインではありません。私としてはこの映画のハイライトは上にも書いた決戦前夜の電話のシーンです。ニクソンはフロストを挑発しながらも、本音をぶちまけます。感情をさらけ出します。世界で最も強い男(だった)ニクソンもやはり人の子なんですね。ニクソンとフロストが何を話したかは実際に映画館で確かめていただきたいのですが、一つ言えることは、会話を通して二人の間に敵同士ながら共感が生まれたのがやはり印象的でしたね。
もうひとつ思ったのは、私は確かに満足したのですが、「よかった」という言葉では、私の気持ちを表すのに不充分なのです 。この気持ちを何といえばよいのか。でも、とても幸せな気持ちで映画館から出ました。映画っていいものですね。
March 17 備忘録深く考えるのは明日以降にし、たちまちメモ書き。 Disability Studiesや福祉に関して。 いわゆる当事者側にも政策決定、制度設計・制度の運用に通じる人が必要であること。 個々人の経験や皮膚感覚といったミクロの部分と、政策やシステム等のマクロの部分や理論と現場のレベルを如何に繋ぐのか。 今後福祉について考える際には、この分野に影響を与えるであろう他の分野の要素にも目を向けるべきであること。また、社会的資源の"分配"面のみならず経済活動を始めとする資源を産み出す活動にも注目すべきこと。 昨今における社会保障の動揺には、復興期の社会に影響を与えたケインズ主義とベバリッジリポートについての揺らぎが有るのではないかとうこと。 ケインズ主義について ケインズ主義は社会のゴールが明確な時には適切に作用する。池田内閣の国民所得倍増計画、田中角栄の列島改造論しかり。 バブル崩壊以後、政府の景気回復策が苦戦したのは、あくまで対症療法として効果は一時的と見なされて、長期的な期待を生まなかったのではないだろうか?それとともに、復興の一応の達成とその後のライフスタイル・ニーズの多様化で"ゴール"は見えにくくなった。 この事を一つのきっかけとして自民党内で、いわゆる保守本流から保守傍流へと力関係がシフトしていくことになった? 最大野党であった社会党との関係はそのうえでのことであった。 現在の民主との関係は田中派と福田派の延長にあるのか? March 10 WEDGE2月号このブログでも、度々登場の駅売りビジネス雑誌、ウェッジ。2月号からご紹介。面白記事満載です。 興味を惹いたのは、京大大学院教授の佐伯啓思先生の 「見直すべきはケインズの"真意" 公共投資は何のためか」 です。 はじめに、昨今の経済危機を受けて、ケインズの名前こそ出ないものの、自由主義・市場主義から財政拡大・ケインズ主義へ政策の軸足が移りつつあるという認識に立っています。 そのうえで、これまでケインズ主義は"不況時には財政拡張"として語られ、さまざまな批判を浴びてきた。 しかし、ケインズの財政拡張と公共投資論は、1930年代の大恐慌を機に始まったものではなく、その形成には第一次大戦後のイギリスの経験が大きく関わっているといいます。 その経験とは、大戦のダメージから国際社会に復帰してみると、経済分野でのアメリカの存在感が増していたことです。こうした情勢下、資本の国外流出を防ぎ、英国の世界経済における地位を守ることにそもそものねらいがあったといいます。 それをふまえて、ケインズの真意は、長期的視点に立ち、環境整備を進め、生活水準の向上につとめることが、投資機会を求めてさまよう資本を有効活用することにもなり、マクロ経済の建て直しにも資することにある というのです。 ここから私見です。 何となく、先生の仰りたいことはわかるのですが、果たしてケインズ路線に沿った政策運営が現在の危機に対して効果を発揮するのか疑問に思う自分がいます。 ケインズ的な政策が最も成功したのは、戦争で社会基盤をすっかり失ってしまった復興期の日本のような気がするのですが。 何が言いたいかというと、ケインズの政策論はいわゆる、"戦後復興"には非常に適していた。つまり多くの人々が等しく必要とする資本を整備することには向いているけれども、人々の生活様式が多様化し、必要とするものも様々になった日本で、それらを整えることを政府に期待するのはどうなのかなと思うのです。 勿論、ケインズの路線に沿った政策運営が全く無効だとは思いませんが、従来のような大規模な"景気対策"としてではなく、純粋に"公共投資"として対象案件を精査して、適用範囲についてきちんと留保を付けるべきだと思います。 |
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